ダイバーシティとは?多様性とマネジメントについて知っておきたいこと

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国家試験の勉強に挫折した“資格崩れ”から立ち直り、経理を筆頭に事務仕事を複数経験した男性。女性の多い職場で立ち回って(?)きました。仕事術・挫折からの復活・その他の分野について、複数のブログを運営中。

※本記事には本文準備中の部分があります

どうも。

ジドウ( @jidou_jimu )です。

「ダイバーシティ」という言葉を聞いたことはありますか?

お台場にある商業施設のことではありませんよ。

ここでは、「多様性」の意味としてのダイバーシティについてご紹介し、社会における意義を考えていきます。

私自身、勤め先におけるマネジメント層が熱く語っていたことで、その意味を初めて知ることになり、関係する資料を読むようになった経緯があります。

この記事の後半では、複数の会社において経験したダイバーシティについても触れていきますので、ぜひご覧ください。

ダイバーシティとは何か?ダイバーシティ・マネジメントはなぜ必要なのか?

辞書的には、ダイバーシティを紹介する時、一般的には「多様性」と訳されます。

 

ただ、実は「Diversity & Inclusion」を省略したもので、本来的な意味としては「多様性の受容」を意味しているので注意が必要です。

 

それは、人間多様性があるのが当たり前であり、組織においてはお互いにそれを尊重しないことには始まらないことからも、重要な前提であるのが分かります。

 

多様性について当たり前と書きましたが、それはどのようなものでしょうか?

 

具体的には、まず人は外見的な特徴を持っています。

  • 人種
  • 性別
  • 年齢
  • 身体的な特徴

他にも、生きてきた中で身につけた内面的な特徴も人それぞれです。

  • 価値観
  • 考え方
  • 生き方
  • 宗教的・歴史的な背景

新卒入社の男性を中心とした会社の構成と、その人だけを考慮した会社運営は古いことをご理解いただく必要があります。

ダイバーシティの歴史

続いて、ダイバーシティの歴史を紐解いていきます。

先行しているグローバル企業と日本企業の順番に見ていきましょう。

グローバル企業においてのダイバーシティ

「社会には様々な人がいる」という意味でのダイバーシティが経済社会の中で意識され始めた1980年代からと言われています。

「人種のるつぼ」の国アメリカを中心としたグローバル企業では、ダイバーシティの担当役員を任命し、様々な人種やグループに配慮してきました。

 

すなわち、当初の目的としては人権問題からスタートした流れです。

 

その後、現代の環境においては市場において有利な立場となり、消費者や株主、そして会社において実際に働く労働者に支援され、成長していくための経営戦略としての側面が強くなっています。

日本企業においてのダイバーシティ

グロバール企業と比較して、日本企業においてのダイバーシティとはどのようなものなのでしょうか?

(本文準備中)

ダイバーシティ関連の各種認定

会社の戦略として、各種の取り組みをアピールするのに有効なのが「認定」。

ダイバーシティについても、公的なものが多数あります。

その中で、代表的なものが下記のような内容です。

  • 新・ダイバーシティ経営企業100選(経済産業省)
  • なでしこ銘柄
  • くるみん
  • えるぼし

※以下、各内容について準備中

新・ダイバーシティ経営企業100選

(本文)

なでしこ銘柄

(本文)

くるみん

(本文)

えるぼし

(本文)

ダイバーシティの考え方に関する注意点

ダイバーシティは「個人のわがままを認める」ものではない

ダイバーシティの実現によって、多様なバックグラウンドを持つ社員が会社の中にいることが受容されます。

ただ、ここで注意しないといけない点があります。

 

それは、ダイバーシティが「個人のわがままを認める」ものではないこと。

 

ある意味、これを経営戦略として位置付けることは関係者の覚悟が必要ともいえます。

「私は何ができるのか?そのためにどんな配慮が必要なのか?」

それは、「私は、会社やチームのメンバーのために、このような貢献ができます。ただ、私が能力を発揮するためには〇〇といった配慮をしていただく必要があります。なぜなら〜だからです」と言うスタンスです。

この流れを知っておかないと、「好き勝手にやらせろ。周りは私に合わせるのが当然だ」という単なる傲慢な人になってしまいます。

まだまだ「女性の活用」に偏ったダイバーシティ

本来、多様な働き方を尊重し合うための会社におけるダイバーシティが、旧態依然とした「男性は仕事、女性は家事と育児」の価値観を強固にするべきではありません。

男性にも、その価値観が認められるべきです。かつてのように家事や育児か“女性の役割”として当然だった時代は終わりました。

これからは介護の問題も当事者となる人が増えていきます。

そんな中で、どの家庭においても「男性が一家の大黒柱」であることを求められるのは現実的とは言えません。

私の見聞きしたダイバーシティ

ダイバーシティを明確に謳う会社にて

私の場合、勤め先におけるマネジメント層かやのメッセージで「ダイバーシティ」のことを知りました。

それ以降、ダイバーシティ関連の記事を読むといった情報収集をしています。

やはりここでも大事になってくるのは、人の多様性があるのは当然のことで、その先にある受容が大切になってくることです。

さらに言えば、その受容というのは、「多様性があるのはいいことだ。尊重しようね」だけではなく、その先にある「多様な働き方があって当然だよね」まで行かないと意味がありません。

具体的に言うと、同じ職場の中にフルタイムで働く人、時短で働く人、必要な時期に働く人などが老若男女混ざっているわけです。

ここで早く帰る人を「ズルイ」と言うのでは仕事が円滑に回りません。

多様性が受容されるべきです。

仮に、一部の人に長時間労働のカタチでしわ寄せが行っているのなら、それはマネジメントの問題であり、時短勤務の人が悪いのではないのです。

女性のお客さんが多数を占める商品を扱う会社にて

他には、主に女性のお客さんが多数を占める商品を扱う会社での体験がありました。

社員の割合としても8割以上が女性の環境です。

ここでは、ダイバーシティという言葉自体を聞くことはなかったものの、多様な働き方を尊重しないと仕事が回らない環境でしたね。

育児休暇についても取得率は高く、結婚や出産を伴う退職者は少ない会社でした。

ダイバーシティとは?多様性とマネジメントについて知っておきたいこと・まとめ

本文準備中

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